freeeの事業主貸・事業主借とは？フリーランスが迷う仕訳と入力方法

フリーランスとして働き始めると、避けて通れないのが日々の記帳業務です。私も独立した当初は、会計ソフトの独特な勘定科目に何度も手を止めました。特にfreeeを使い始めて最初の確定申告の準備中、「事業主貸」と「事業主借」という見慣れない言葉に直面したときは、どちらを選べばいいのか全く分からずパニックになったのを覚えています。

個人事業主の確定申告では、プライベートのお金と仕事用のお金がどうしても混ざってしまいます。例えば、仕事用のパソコンを自分の個人用クレジットカードで買ったり、事業用の口座から生活費を引き出したりする場面は日常茶飯事です。こういった、事業とプライベートの間の資金移動を綺麗に整理するために使うのが、事業主貸と事業主借という特殊な勘定科目です。

フリーランスになりたての方ほど、この2つの違いでつまずきやすいので、今回は私が普段どのように整理して入力しているのか、具体的な手順を交えながら分かりやすく解説していきます。

事業主貸と事業主借の基本的な意味

そもそも事業主貸と事業主借とは何かという話ですが、個人事業主の場合、自分自身と事業は法律上、切り離せない一つの存在として扱われます。しかし、帳簿をつける上では、事業用の財布と個人の財布をきっちり分けて管理する必要があります。

事業主貸は、事業の口座や財布から、プライベートの目的でお金を出したときに使います。反対に事業主借は、個人の口座や財布から、事業のために必要な経費を立て替えて支払ったときに使います。言葉が似ているため本当に混乱しやすいのですが、主語が「事業」であると考えると少し分かりやすくなります。

事業主からお金が貸し出された（外に出ていった）から事業主貸、事業の外からお金が入ってきた（借り入れた状態になった）から事業主借、と私は覚えるようにしてから迷わなくなりました。初めて導入する会計ソフトでこれらの概念をスムーズに理解するためにも、まずは freee会計の公式サイト で基本の仕組みを確認しておくと安心です。

よくある具体例と実際の入力手順

それでは、フリーランスの日常業務でよくあるシチュエーションをもとに、freeeでの具体的な入力方法を見ていきます。

まずは、個人用クレジットカードで仕事用のドメイン代やサーバー代を支払ったケースです。この場合、クレジットカードの明細をfreeeに連携させていると、未決済取引として取り込まれます。その取引の登録画面を開き、勘定科目に「通信費」や「地代家賃」などの適切な経費科目を選びます。そして、決済口座の欄に「事業主借」を指定して登録を完了させます。これで、個人の財布から事業の経費を立て替えたという仕訳が自動で作成されます。

次に、事業用の売上が入金された口座から、生活費として自分の個人口座へお金を移した場合の入力です。この出金取引に対しては、勘定科目に「事業主貸」を選んで登録します。事業の利益からプライベートへお金が移動したという記録になり、経費にはなりませんがあとで残高を合わせるために非常に重要な処理となります。

freeeの自動で経理画面では、一度登録したパターンを学習してくれる機能がついているため、同じような入出金があれば次からはスムーズに処理できるようになります。

入力するときの注意点とよくある失敗

事業主貸と事業主借を使っていると、うっかりミスをしてしまうことがあります。よくあるのが、プライベートな買い物をすべて経費に入れてしまい、それを後から事業主貸で相殺しようとするケースです。完全にプライベートな食事代などは、そもそも事業の帳簿につける必要がありません。

もし事業用の口座から個人的なコンビニの買い物を引き出してしまった場合は、その取引を「事業主貸」として処理します。これによって、事業の口座からお金が減った理由が明確になり、決算時の帳簿のズレを防ぐことができます。

また、年間の帳簿を締める際には、これらの事業主勘定の残高が自動的に「元入金（もといれきん）」という項目に振り替えられます。自分で計算して合算する必要はなく、freeeが自動で計算してくれるため、日々の入力で正しい勘定科目を選んでおくことだけを意識していれば大丈夫です。

まとめ

事業主貸と事業主借は、個人事業主ならではの特殊な勘定科目ですが、仕組みさえ分かってしまえば怖くありません。要するに、事業の財布からプライベートへお金が出たら事業主貸、プライベートから事業へお金が入ってきたら事業主借、これだけを覚えておけば毎年の確定申告もぐっと楽になります。

日々の記帳をこまめに行うことで、確定申告直前の焦りを防ぐことができます。使い勝手の良い会計ソフトを導入して、スムーズに経理作業を終わらせましょう。ここから無料で試せますので、まだ導入していない方はぜひ freee会計 をチェックしてみてください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の税務判断は税理士にご相談ください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の税務判断は税理士にご相談ください。